【ケント・ギルバート】変わりつつある「EV一辺倒」の流れ　日本企業の戦略は正しかった

電気自動車（ＥＶ）の市場にブレーキがかかった。ドイツのメルセデス・ベンツや、米ビッグ３の一部などがＥＶ計画を急減速させた。米ＩＴ大手アップルはＥＶへの新規参入を取りやめた。

私は車が好きで、ハイブリッド（ＨＶ）車を愛用している。ＥＶは一つの選択肢だと思う。ただ、「完全ＥＶ化」の風潮をみると、先走り過ぎではないかと感じる。

米ウォールストリート・ジャーナル（日本語版）は先月、「２０３５年までの完全ＥＶ化」を掲げる米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が、有力販売店に「顧客を失う」としてＨＶ車導入を迫られていると報じた。米国内の需要を示している。

ＥＶには、充電時間の長さや充電設備の不足、航続可能距離の短さ、割高な価格といった根本的な課題がある。

エコでは電気を絶対視するが、「使用される電気はどこから来るのか」という点を考えてみよう。

日本の資源エネルギー庁の「エネルギー白書２０２３」によると、２１年度の電源構成は、液化天然ガス（ＬＮＧ）が３４・４％、石炭が３１・０％と、化石燃料が多くを占めている。「脱炭素」といっても、再生可能エネルギーをＥＶに利用するインフラが整っていないのだ。

利便性にも課題がある。

近距離の通勤や、近所の買い物に使うのはいいが、遠出のドライブでは、航続距離が気になるうえ、充電に長い時間がかかって不便だ。米国が寒波に襲われた際、充電施設前で長蛇の列となったＥＶの姿が報じられた。電池は寒さに弱く、放電しやすい。完全ＥＶ化が達成されても、運送業などは輸送コストが増えることになりかねない。

こうした現状を直視せず、「信念」のようにＥＶ導入を急ぐのは、ある種のイデオロギーでしかないと思う。

ＥＶの普及は、政府や自治体の補助金に依存する部分が大きい。

欧州自動車工業会によると、ドイツではＥＶ補助金を廃止した昨年１２月、ＥＶの販売台数は前年同月比の４７・６％とほぼ半減した。

本来、補助金は短・中期的な政策に限られる。補助金を出し続けなければ普及しないようでは終わりも見えない。アンバランスなエネルギー政策といわざるを得ない。

「ＥＶ一辺倒」の流れも変わりつつある。

米ニューヨーク・タイムズ（電子版）は９日の記事で、トヨタのＨＶ車を優先する戦略を取り上げた。ＥＶ開発に後れをとっているように見え、批判されてきたが、その戦略が「財務面で奏功している」と評価した。

日本企業の戦略が正しかったことを、米メディアが証明したかたちだ。そろそろ、日本のＥＶ補助金も見直す時期に来ているのではないか。

週刊フジ　2024/3/17 17:00
https://www.sankei.com/article/20240317-WHTSQTVLVJB7XERSQBMOSZSC7U/?outputType=theme_weekly-fuji

重たい
すぐに充電できなくなる
処分が大変

爆発したら何時間も燃える

西洋って知性を捨てたんかなｗ

デリカットじゃないよ～

最初からわかっていた話だよ
友人のテスラに乗せてもらったが・・・・クルマとしての完成度が恐ろしく低いドアの立て付けや座席電装関連修理費充電時間、充電設備etcetc
その友人もやっていられるかとリセールバリューがある間にすぐに手放してオレのと同じトヨタのHV乗ってるよ
EVは郵便配達やまったんの配達業くらいしか用途はないでしょwこれから買うヤツはみんなに笑われるレベル