ネットでVIVANTをこっそり見る中国人が急増中…日本のドラマにまでいちゃもん付ける習近平の焦りのワケ

中国国内ではこれまで「抗日ドラマ」が量産されてきた。

英誌『インデックス・オン・センサーシップ』は、2012年だけで日中戦争を題材にした映画が約100本、テレビ番組が69本作られたと伝えている。素手で日本兵を真っ二つにしたり、手榴弾で飛行機を落としたりする荒唐無稽な作品は「抗日神劇」と呼ばれた(※3)。

また、英語メディアのシックストーンは2025年7月、「過去4カ月で抗日を扱うショートドラマが10本以上作られた」と伝えている(※4)。これらに対して中国当局さえも「規制」に動いたほど、活発に制作された。

自国では、史実を捻じ曲げた演出で日本を極悪非道の悪役にしたり小バカにしたりするストーリーを大量に流しておきながら、日本の民放が作ったフィクションの悪役には、国営メディアや外交部など国をあげて猛反発しているわけだ。

そもそもスパイものが、他国やその機関を敵役にするのは定番だろう。にもかかわらず、エンタメの領域に政治が介入し、市場へのアクセスを人質にして相手国や企業に圧力をかける……。これこそが、世界が警戒する「チャイナリスク」に映るに違いない。

■エムバペとサンリオにも噛みついた

これと同じ時期、自国の市場規模を後ろ盾にした「経済的威圧(ハードパワー)」を振りかざしているように見える中国の動きがあった。

サッカーのフランス代表のキリアン・エムバペ選手は、フランスのネット番組「The Bridge」が10月26日ごろにSNSへ投稿した映像で、自分の顔を別人の体に合成したネットミームについて問われ、「中国の独裁者だと思う」と答えたとされる。映像は中国で炎上し、番組は後に映像を削除した。エムバペ選手の発言は、毛沢東の体に顔を合成した映像を指すとみられる(※5)。

この発言の直後、飲料大手の東鵬、乳製品の蒙牛や他のメーカーが相次いで契約を打ち切り、「国民感情を傷つけるいかなる言動にも反対する」と説明した。CCTVの親組織である中国メディアグループは、ラ・リーガの中継と、エムバペ選手が出る試合の放送を止め、関連広告を外した。エムバペ選手は同日に謝罪した。

こうした「力学」はVIVANTにも波及した。10月28日、サンリオ中国法人が中国のSNS「微博(ウェイボー)」で、VIVANTとのコラボ商品の販売を中止することを発表し、翌29日には日本のサンリオも公式サイトで、日本でのコラボ終了を発表した(※6)。

VIVANTとのコラボ商品は日本でしか売られておらず、共同通信によれば日本国内の販売も止まった。VIVANT自体も中国では放送されておらず、見るにはVPNが必要だ。

サンリオの2026年3月期の中国での売上は約314億円で、前年の約172億円から8割以上伸びている。その影響か、サンリオはドラマと距離を置いたのか。中国当局の姿勢が日本企業の自己検閲を招いた形と言えるかもしれない

こいつらシンシーの最下位モニターだろ