フジ、中居正広への法的措置は現実的ではないと判断か 調査結果に異議を唱える署名活動について弁護団が「中居さんに伝えます」でファン歓喜

国民的アイドルの突然の退場に納得いかないファンたちが開始した署名活動。そこに届いたのは、意外な人物からのメッセージだった。一方、フジテレビの50億円訴訟の動向にもある変化が。果たして、中居復帰の道筋は開けるのか──。

「港さんと大多さんを訴えている50億円巨額訴訟に関連して、最近、会社側は中居正広さん（53才）に対しての“ある方針”を固めたようです。中居さんの復帰を待ち望むファンにとっては、朗報といえるかもしれません」（フジテレビ関係者）

フジテレビの親会社であるフジ・メディア・ホールディングス（以下、FMH）が、港浩一元社長と大多亮元専務に対し、損害賠償請求訴訟を提起したと発表したのは8月28日のこと。それから約1か月、事態は水面下で少しずつ進行していた。

「港さんが代理人として頼ったのは、ヤメ検の敏腕弁護士だそうです。彼は企業法務の実績もさることながら、長年、数多くのテレビドラマに法律監修として携わった経験の持ち主。業界とのパイプも太く、理解もある専門家なだけに、『中居さんサイドとの連携もあり得るのではないか』との噂も駆け巡っています」（前出・フジテレビ関係者）

一方、フジ側も前述のように、ある決断を下したそうだ。

「これまでFMHの清水賢治社長は、中居さんに対し『すべての選択肢を残したままである』と述べ、法廷闘争の可能性を匂わせていました。しかし、会社は中居さんへの法的措置は“現実的ではない”と考えているようなのです。

中居さんサイドが、一貫して“性暴力”を否定している以上、あの日の出来事が法廷に持ち込まれれば、被害女性のプライバシーがさらされる危険性もあると考えたようですが、中居さんとこれ以上の衝突を避けたいという思惑もあったようです」（別のフジテレビ関係者）

加えて、テレビ局特有の背景もあるという。

「いくら被害が発生したからといって、コンテンツメーカーが演者を訴えることのハードルはかなり高い。そもそも他局を含めて、テレビマンは演者と公私ともに密につきあうことで、“お前の仕事だから受けるよ”と、キャスティング権を握れることもある。時に人には言えない秘密を共有し、それが仕事に生きることも。局員と演者が“共存関係”にあって成立することもあるので、訴えにくい関係にあるのです」（前出・別のフジテレビ関係者）

FMHとしては、株主たちへのアピールも含めて、前経営陣の責任を追及することをひとつの区切りにしたいようだ。

「敵対的な株主もいる中で、現在の経営陣にとって、判断ミスにより会社に損害を発生させた可能性がある彼らの追及は避けられない選択でした。

とはいえ、50億円という請求額は、およそ453億円という損害ありきの金額で、会社側もなにがなんでも回収しようとは思っていないでしょう。うるさ型への説明を尽くしながら、和解によって落としどころを探りたいというのが、本音ではないでしょうか」（前出・フジテレビ関係者）

本人も「とても励みになる」

巨額訴訟が飛び火する可能性が遠のいたかに見える中居。そうした中、彼の今後を占うような“ファンの声”の広がりが注目を集めている。

「現在、フジテレビが設置した第三者委員会の調査姿勢や公表した調査結果について、異議を唱えるようなネット上の署名活動が盛り上がりを見せているのです。

7月31日にオンライン署名サイト『Change.org』に立ち上げられた署名活動は、当初、3000人を目指してスタートしましたが、早々に目標を突破。現在、署名の数は約4500人（9月30日時点）に到達しています。

署名活動の趣旨には《私たちは、元タレントの中居正広さんに関する一部の報道、そしてそれを検証するために設置されたフジテレビの「第三者委員会」に対し、強い疑問と懸念を抱いています》という文章が記され、中居さんのこれまでの社会貢献活動などの実績を称賛。まるで中居さんのファンの気持ちを代弁するかのような活動になっているのです」（芸能関係者）

さらに、熱心に署名活動を拡散するファンたちを歓喜させたのが、一部の同志がSNS上に書き込んだある内容だった。

「署名活動への賛意を表しているかたが自身のXに、中居さんの弁護団から『署名は中居さんに必ず伝えます』『こうした応援の声は本人も、とても励みになると言っています』というメッセージが届いたことを報告したのです。これを見たSMAP時代からのファンたちは大いに沸き、『私たちの思いと行動は中居くんに届いている』と盛り上がっていました」（前出・芸能関係者）

全文はソースで
https://j7p.jp/151706