【中央日報】 日本、米国・欧州と協力でレールガン開発へ　［ミリタリーブリーフィング］

２０２３年に日本防衛装備庁が公開したレールガン試作品　防衛省

エアバスが公開した次世代協業戦闘ドローンの模型。［写真　エアバス］

日本が米国と欧州にレールガン研究陣を派遣している。いくつかの問題のため開発を放棄した米海軍と
現在プロジェクトを進めているドイツ・フランスとの協力を通じて、２０２３年に公開した試作品の性能を向上させる狙いがある。

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＜１＞日本、多国籍レールガン開発プロジェクト牽引

日本が艦艇で運用するレールガン開発に取り組む中で、レールガン開発経験がある米海軍、そして関連プロジェクトを進行中の
フランス・ドイツに人材を派遣し、国際協力を進めている。
５月２１日、防衛装備庁はレールガン開発の進展のため米海軍に人材を派遣したと明らかにした。米国の専門知識を活用したレールガンの実効と促進を目標に２０２３年１１月から米海軍研究機関に研究官を派遣したという。
５月３０日にはフランス・ドイツとレールガン技術協力のための協約を締結した。防衛装備庁は協約の署名の主体はフランス国防省、
ドイツ国防省、そして仏独サン＝ルイ研究所（ＩＳＬ）と明らかにした。

米海軍はレールガンプロジェクトを中断したが、関連研究成果を保有している。
ドイツ・フランスは現在、レールガンプロジェクトを進めている。
欧州では２０２３年７月にフランス国防調達庁が海軍艦艇用レールガンプロジェクトを公開し、２０２３年９月に欧州防衛庁
（ＥＤＡ）が未来の砲兵を補完するためのＰＩＬＵＭプロジェクトを公開するなど開発に取り組んでいる。

日本のレールガン開発は２０１６会計年度から防衛省傘下の防衛装備庁（ＡＴＬＡ）が担当している。
２０２３年５月に防衛装備庁は直径４０ミリ、重さ３２０グラムの鋼鉄発射体を発射し、マッハ６．５まで加速できる
レールガンの試作品を公開した。当時、防衛装備庁はレールガンの出力を現在の５ＭＪから２０ＭＪに向上させる計画だと明らかにした。
２０２３年１０月、海上自衛隊の艦船で中口径レールガンの海上試験に成功したと発表したが、
試験日と使用船舶など細部事項は公開しなかった。

日本防衛省がレールガンをどのプラットホームに配備するのかは伝えられていないが、海上自衛隊の護衛艦の戦力発展能力を勘案すると
一部の護衛艦に配備する可能性が高い。しかし海上でレールガンを運用するには海水による腐食、持続的な衝撃、
寒さなどの海洋環境で起こりうる要素を考慮する必要がある。
レールガンは極超音速巡航ミサイルなどを含む多様な海上および空中の脅威への対応に使用できる。
ー後略ー

全文はソースから
https://japanese.joins.com/JArticle/319677
https://japanese.joins.com/JArticle/319678